DXには革新的考え方が重要

DXを推進しDX革命に乗り遅れないようにするという考えがあっても、人財が伴わずに困難に陥っている企業があるようです。しかし、DX人財の候補者は大学・大学院の理工系が殆どであるため、少子化の下、大幅増は期待できません。一方で、理工系人財でも所謂「技術者」だけでは、DXは推進できません。引用記事と経産省のガイドラインによると、DXを「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化･風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しているからです。総花的で分かり難い表現ですが、「業務そのものや組織、プロセス、企業文化･風土を変革」することが目的なのです。変革にはIT技術そのものより、現状のプロセスを黙ってこなすより、革新的考え方の持ち主であることが重要なのです。本欄で何度かご紹介した、JR東日本のDX推進の発端は、駅の切符売り場のスペースを商店に転換しようとした、当時の細谷副会長であったのです。細谷氏は法学部出身の元国鉄官僚で理工系人財ではありませんでした。

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