DX推進で重要なのは、似非専門知識に非ず
- rpa696
- 2022年10月26日
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一般経済誌にDX関連の興味深い記事が掲載されました。引用記事によると、人財は４つのカテゴリーに分類でき、「①はデジタル知識や技術力も高くて、会社をもっとよくしていきたいという当事者意識の高い人材です。このような人材はめったにいませんが、もしもいてくれたら大変な幸運です。」
「②はデジタルの知識や技術はあるが、当事者意識が低い、あるいは致命的に欠けている人です。これが、実は結構多い。デジタル知識をひけらかして、評論家のようになるケースもあります。先日も、ある取引先とのデジタルシステムを導入するかどうかの検討会議で、横文字を多用して説明をした担当者が、社長に向かって『あとは経営判断ですね』と言い放っている場面に遭遇しました。自分の会社にこのシステムが必要かどうかを担当者として真剣に考えているのであれば、絶対にそのような言葉は出てこないと思います。こういう人材は一見貢献してくれそうですが、自分事として『DXで会社を変えていく』と考えることには向いていません。」まさにこの様な輩はそこここに見受けられます。自称専門家です。何の思想もないくせに似非専門知識で周囲を惑わします。費用対効果の意識もありません。「社長に向かって『あとは経営判断ですね』」とは、何という上から目線でしょう。この様な輩は、まず意識を変えることが先決で、それまでは「シンビン」(罪の箱)にいてもらわなければなりません。
そして、「期待したいのが、③のデジタル知識や技術はそれほど高くないけれど、当事者意識の高い人です。大切なのは、デジタルの能力ではなく、自社をよくしたいという強い思いなのです。」そうなのです。DX推進で重要なのは、似非専門知識ではなく、この様な業務プロセスを改善したいという強い意志です。
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