熱意あふれる従業員率は129カ国中128位

我が国の企業における熱意あふれる従業員率は129カ国中128位というショッキングな調査があります。引用記事によると、「日本企業の経営層の多くは、人を起点とした変革の実現性について確証を持てない状況にある。というのは、海外の企業に比べて、日本企業の従業員エンゲージメントは、極めて低いといわれているからだ。ギャラップの調査「State of the Global Workplace 2022」によれば、日本企業における熱意あふれる（従業員エンゲージメントの強い）社員の比率はわずか5％。なんと、調査対象129カ国中128位である。自分の会社に無関心な従業員が過半であるという状況から脱していくためには、自社の事業成長だけにフォーカスすることにとどまらず、経営者自らが従業員をよりよく理解し、その原動力を戦略的に活用していこうという姿勢を示すことが極めて重要ではないだろうか。」とのことです。この様な熱意のなさが、DX推進が遅れている遠因なのでは、という気もしています。思えば、かつて筆者が所属していた大企業の組織では、組織ががんじがらめで、例えば新しいことを試行しようとすると、必ず誰かの業務範囲に引っ掛かり、そうすると「オレのシマに入ってくるんじゃねぇ」と邪魔がはいりました。ちょっとした新しいことの試行すら不可能になるのです。既存の権限を持つ単なる一担当者の発言力が奇妙に強いのです。結果、その企業は新しい事業軸を見つけることができず、周りの経済状況に業績が左右されるという、受動的な経営環境から抜け出せていません。これでは長期低落傾向のままである可能性すらあります。 この環境からの脱却は、何も経営陣の決断を待つ必要はありません。中間管理職であっても、その権限の範囲で少しずつ実績を重ねてゆくというアクションを期待します。

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