経営者・IT部門・業務部門の共通認識のための「オブザーバビリティ」

我が国でも徐々にデジタルトランスフォーメーションが浸透しつつありますが、経営者・IT部門・業務部門の協調が課題となっています。引用記事によると、「情報処理推進機構（IPA）が発表した『DX白書2023』では、『デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる』と回答した日本企業は69.3％に達し、米国の77.8％に迫る結果となりました。しかし、『経営者・IT部門・業務部門の協調ができているか』という問いに対しては、『できている』との回答が米国では80.1％であるのに対し、日本は40％にも届かない状況です。」とのことです。関係部門の共通認識を進めるため、「オブザーバビリティ」が提唱されています。さらに引用記事によると、「オブザーバビリティは、経営者・事業部門に『ITが生み出す価値』を直感的に示し、IT部門／エンジニアには『自分たちが貢献したシステム機能やその品質』を定量的に表し、開発エンジニアと運用エンジニアが『協力してシステムの問題を解決するための情報』を可視化します。デジタルビジネスに必要な重要指標となる情報が、ダッシュボードなどを通じて即座に手に入るため、ステークホルダー全員が『共通指標』『共通言語』として利用できることが大きなメリットです。」なのです。オブザーバビリティの更なる説明や実用例については、引用記事の次回以降に掲載予定です。

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