我が国でなぜDXが思うほど進まないという分析が数多くあります。よくまとまっている今回の引用記事は、「DX推進を成功させる５つのポイント」として以下の５点が挙げられています。 ポイント1．経営層がビジョンを明示し、社内全体を巻き込み推進する。...

我が国のDX化が先進諸国と比較して一向に進まないという点については、この欄でも何度か言及していますが、その事実を裏付けるデータがあります。以下の図は、既存システムの改変と新規技術への投資の割合を示していますが、この範囲では青色の既存システムの改変約８割、赤色の新技術約２割と...

本欄を含め、非IT人財へ向けた各種開発ツールに言及している記事は数多くありますが、本日の引用記事はIT人財による開発ツールに言及しています。IT人財は、OS毎にプログラミング言語や開発ツールを駆使し、非IT人財でも使いやすいノーコード・ローコード開発ツールを日々開発していま...

この欄でも何度か言及したノーコード・ローコードですが、RPAと混同されがちな様です。少し古いですが、１年半前に引用記事が言及していました。RPAツールにも、ノーコード、ローコード双方のタイプがあります。MAツール等他のツールでもノーコード・ローコードの概念があります。...

引用記事の通り、ドリーム・アーツはDX浸透調査結果を発表しました。1000人の従業員を対象にDXに対する積極性を確認する質問には6割が消極的で、「面倒くさい」「大変そう」「自分にできるか不安」という残念な声があるとのことです。...

昨日ご紹介いたしました「ノーコード総研」に興味深い調査記事がありました。「46%のビジネスパーソンがIT人材不足を実感」しているのにも拘わらず、IT人財問題の解決策のひとつである、ノーコード開発ツールには、64.1%が「興味はない」というのです。多くの方々がIT人財不足を自...

ノーコードMAツール開発販売企業のヤプリ様が「ノーコード総研」という組織を立ち上げ、ノーコードの特徴の啓蒙に乗り出しました。当該サイトの「ノーコードって何か一言で言えますか？　（後編）」という章には、ノーコードの特徴として「非エンジニアでもサービスが作れる便利なツールで、今...

我が国では、生産人口の減少期に本格的に移行してきたことと、DXの進展により、DXを推進することが出来なければ、企業の存続にかかわる時代がすぐそこまで来ています。生産人口の減少により人手不足が慢性化し、業務効率を向上させなければ通常オペレーションもままならなくなります。仮に人...

DXを推進する上で求められる人財の条件をまとめた記事を見つけました。引用記事によると、DXのプロセスは、本質的な課題を設定し、デジタル技術を駆使して新しい解決策を考え、その解決策を実行する、としています。さらにそのための能力として、「①本質的な課題を発見し、解くべき課題とし...

国内IT大手企業の2021年度決算が発表され、引用記事に示す通り各社好調の様です。筆者がこの記事に着目したのは、最後の記述「各社ともデジタル化の波に乗って業績を伸した1年だった。これからの数年は営業利益率15％超を目指した人月商売からサービス提供などへの構造変革を加速させる...

我が国がDXの後進国であることは、まず一致した意見だとは思いますが、その解決策には大きく分けて２種類ある様に思います。一つはDX人財を教育や採用を行って増やしてゆこうとするもの、そしてもう一つはDX人財に頼ることなくDXを推進しようとするものです。筆者の考えは後者です。何故...

DX革命の進展に伴い、物流施設にも変化があるようです。引用記事によると、「カフェやレストラン、コンビニエンスストアだけでなく、託児所やフィットネス設備、シャワールームなどを備える。」施設もあるようです。背景には、慢性的人手不足に悩む物流業界の労働業界にとって、労働環境を改善...

我が国の企業団体、特に中小企業がDXを推進する場合、少し工夫することが必要です。本欄で何度か言及しましたが、「IPA社会基盤センターがまとめたIT人材白書によると、日本ではIT人材の72％がITベンダー企業、28％がユーザー企業に属していると記されています。その一方で、米国...

DX人財がIT企業に偏在している日本の独特の環境下でどの様にDXを推進してゆくか、様々な記事があり、引用記事もその一つです。この記事の結論は、「ユーザーがDXに向けて主体的に取り組んでいくためには、限られたDX人材ながらも、単にデジタル技術に精通しているだけでなく、『やりた...

この欄で度々取り上げている「ノーコード開発・ローコード開発」ですが、ITのあらゆる分野にも広がってきています。背景には、増加する一方のアプリケーションにあります。そして、その問題の解決策として、「インテグレーション（統合）とオートメーション（自動化）の手法が長い間用いられて...

企業のDXを推進する上で重要なことは、マインドセットの変革が必要で、しかも経営者に求められています。本日の引用記事もその考え方に基づいていますが、筆者が着目したのは、「パッシブ（受動的）からアクティブ（能動的）への変換です。」が重要である、という記述です。これは筆者が常日頃...

DX革命の進展に伴い、非IT人財でも活用可能なDXツールが増加し、IT人財と非IT人財の垣根が低くなってきました。引用記事によると「昔は組織内でデジタル分野を担う人と一般業務をしている人に分かれていた。デジタル分野を担う人は下請けのように使われるだけで、業務に口を出さなかっ...

企業の管理部門では、オペレーション部門を縮小する動きがあるようです。添付記事によれば、「オペレーションに関しては、アウトソーシング専門企業を活用したり、シェアードサービス会社へ業務を移管したり。あるいは、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）を導入して効率化を図...

アメリカのIT企業ABBYYが実施した調査によると、DXに前向きな中間管理職が「アメリカでは75%、ドイツでは61%を占めているのに対し、日本ではわずか37%」(引用元)という結果とのことです。 引用記事には、様々な解決方法が記載してありますが、筆者が常に重要視しているのは...

「スイスの国際経営開発研究所（IMD）が毎年発表している、世界主要各国のデジタル競争力ランキングで、2021年に発表された日本の最新順位は前年から1つ下がって64カ国中28位と過去最低順位を更新しました。」 (引用記事)とのことです。中でもファースト項目は、「日本人はデジタ...